皆さん、おはようございます。
【これからの社長夫人は会社経営のプロになれ！】の著者で社長夫人戦力化コンサルタントの矢野千寿です。
労働生産性や資本生産性を高めるためには、就業時間が本当に有効に使われているかどうかもチェックする必要があります。
そのために役立つのが稼働率という指標です。
「稼働率」は、一定期間（１日、１週間、１ヶ月）における人、または機械の実働時間に対する有効作業時間の割合を示すものです。
簡単に言えば、人や機械が生産に直接、関わる仕事を行った時間が、就業時間全体の何パーセントかを示す数値であり、「実働率」とも呼ばれます。
余裕作業時間を減らして、正味の作業時間を増やすための目安となります。
稼働率を分析するには、まず実働時間【就業時間】を算出します。
「実働時間」とは、拘束時間（勤務時間）から正規の休憩時間を差し引いた時間のことです。
しかし実働時間には、会議や打合せなどにかかる時間や、清掃、事務処理、材料の手配、物の移動や運搬、クレームや不用品処理などに関わる補助時間も含まれます。
そこで、実働時間からそれらの時間を差し引き、「有効作業時間」、つまり正味の作業時間を算出するのです。
最後に、有効作業時間を実働時間で割り、１００をかけることで求められるのが稼働率です。
●稼働率を算出する計算式
①実働時間（就業時間）を出す
実働時間（時間）＝拘束時間（勤務時間）－正規の休憩時間
②有効作業時間（正味の作業時間）を分析する
有効作業時間＝実働時間（時間）－（打合せ時間＋余裕作業時間）
稼働率（％）＝有効作業時間÷実働時間×１００
稼働率が低いということは、間接時間に多くの時間がとられていることを示しています。
作業時間が長い割には、直接、生産に関わる作業を行う時間が短いということですから、生産性が低い要因となります。
当然、残業時間も増え、人件費がかさみますから、コスト高の原因ともなります。
リーマンショック以降、製造業は生産性に注目するようになり、とくに稼働率に熱い視線を注いでいます。
「１時間当たりの売上高」や「１時間当たりの加工高」「１時間当たりの付加価値」などの見直しも行うようになりました。
残業時間の短縮に取り組んでいる会社も多いのではないでしょうか？
しかし、残業代の一部が従業員にとっては大切な生活給与となっている会社もあります。
残業代のカットばかりを重視すると、社員の生活を苦しめる原因となってしまいますから、根本的な給与体系の見直しが必要でしょう。
