会社が一丸となって活動していくには、経営陣と社員の意識が一致していることが必要です。
折りに触れて社長が訓話をするのも、たびたび会議を開くのも、報告や連絡を徹底させるのも、社長の考えを伝え社内の意思統一を図るためです。
そこで、意思統一の有効な手段として会社の数字は、とても活用できます。
たとえば、社長と幹部社員が決算書によって会社の現状把握、問題分析をするという方法があります。
決算書というひとつの情報をもとにしてする作業ですから、共通の認識を持つことができます。
問題点がわかれば、それをどう解決するかを同じ土俵で一緒に検討することもできます。
問題解決に向けた意思統一、動機づけが可能になります。
一般社員には、決算書を見せることはありませんが、
売上推移や社員一人当たりの売上などの数値資料をつくって見せてはどうでしょうか！
社員一人当たりの売上や利益、経費などの数字はとりわけ有効です。
自分がいくら売り上げているのか？
どのくらいの利益をもたらしているのか？
どのくらいの経費を使っているのか？
それらが過去から現在までどのように変化したのか？
それを具体的な数字として示されると、いろいろな感想が出てきます。
「一生懸命やってきたつもりでも、３年前と同じ水準でしかない。」
「売上はそこそこでも、利益が思ったより低いなぁ」
「自分ひとりにこんなにたくさんの経費がかかっているのか！」
こうした気づきがあれば、問題意識が生まれます。
「売上をもっと伸ばすには、どうしたらいいか？」
「利益を上げたい、何か工夫すべきところがあるはずだ！」
「どこかでムダな経費を使っていないか？」
これにより、社長の問題提示や指示を受け入れやすい素地ができます。
社員にとって、共通の問題意識を持ち共通の解決策を示されることは相乗的な力を発揮する基盤となります。
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